年金生活に＋3万円の運用を目標に、利回り3％以上の銘柄をIRBANKのデータを活用し、「金の卵を産む鶏」を日々探しています。これまで長期実績について高配当銘柄を調査してきましたが、ここ最近のデータも深掘りして見ていきたいと思います。利回りも少し高いところを目指していきます。
トーメンデバイスの長期実績については、トーメンデバイスを分析してみましょう をご覧ください。
データはクリック拡大してどうぞ。
出来高を見ても一時の勢いはありませんが、株価は上昇傾向で手が出しづらい状況です。
暴落することがあれば買い増しですが、望み薄です。
海外比率が高めなのは強みです。国内が危うい状況でも期待が持てます。
景気敏感株ではありますが、半導体関連の株は安定した需要に期待が持てます。
業績の推移も海外が大きく伸びています。
アジア圏の業績好調が大きいようです。国内では今一つと言った感じですね。
実績が予想を上回る傾向は良いことですが、あまりに開きが大きいと、投資家の判断もリアルタイムでヒットするのは難しくなります。トーメンデバイスの株価が大きく動くのもわかるような気がします。
株価は、1，2年先を見越して推移するとのことですが、アンマッチなケースかもしれません。
7期連続増配中でしたが、2023年予想配当は現状維持となっています。
市場全体で見れば、利回りも高水準で圧倒的な強さです。
配当性向も余裕がありますし、現在の株価で買い入れても大丈夫な気がします。下がれば利回りも上がります。ただ含み損をかかえるのは嫌ですね。
株価と予想配当利回りが大きく交差しています。短期トレードは視野にありませんが、株価を大きく動かすのはこの方たちですし、出来高も付いてきます。予想配当利回りと株価が交差するポイントは注目です。この下で買い入れたいですね。
予想ＰＥＲは割安な水準で推移していますが、チャートを見ると躊躇します。株価が大きく動いているのは、業績予想が大きく上振れすることも影響があるのでしょう。
実績ＰＢＲは、株価ときれいに連動しています。高値圏においても1.9倍に留まっています。ＰＢＲの上を大きく離れて株価が推移しており、安定感があります。やはり買い入れ時かもしれません。
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ＰＥＲ：株価収益率
ＰＥＲ＝時価総額÷純利益 ＰＥＲ＝株価÷一株当たり利益
時価総額というのは企業規模を表す指標で、「株価×発行済み株式数」で求めることができます。
一般的に上場企業の場合、PERの値は「15倍」がひとつの水準とされています。
PERが小さいほうが、株価は割安ということになります。しかし、PERが高いということは投資家がその企業の成長性に期待をしているということでもあり、株式市場におけるその企業の評価の高さを表している側面でもあります。PERに着目するときは、同業種のほかの企業の数値と比較することも必要です。PERがマイナスになるのは、純利益がマイナス、つまり損失が出ていることが原因です。割安ということではありません。
PBR:株価純資産倍率
PBR(株価純資産倍率)＝時価総額÷純資産
PBR(株価純資産倍率)＝株価÷一株当たり純資産(BPS)
PBRは、企業の純資産から見た株価やM&Aの算定価格が割高なのか割安なのかをはかるものさし、いわゆる投資指標として使われます。PBRが1倍であれば解散価値と株価が同じ水準ということになります。低いほうが割安です。
ROE:自己資本利益率
ROE（％） ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
ROE ＝ 当期純利益 / 売上高 × 売上高 / 総資産 × 総資産 / 自己資本
自己資本からどれだけ利益が出たのか、自己資本に限定した経営効率の程度が分かります。
ROA:総資産利益率
総資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示した指標です。
ROA：総資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示した指標
ROE：株主から集めた自己資本をもとにどれだけ儲けたかを示した指標
ということになります。
ROAは、自己資本だけでなく金融機関から借り入れた負債（他人資本）も含めた調達金額（総資産）をどの程度効率的に運用できたかを示す指標なので、株主目線ではなく「会社全体としての」投資効率を示す指標であると言えます。
財務指標として活用されるROE・ROAは、一般的に値が高いほど企業の評価も高いことになります。
逆に考えれば、ROEやROAの評価が低いと企業が十分に収益を上げていないと考えられ、企業価値の低下が予想されるということです。
ＥＰＳ:1株当たりの当期純利益
ＥＰＳ＝当期純利益 ÷ 発行済株式総数
EPSは値が大きければ大きいほど企業の収益は高いことを示します。EPSを見ることで、当期の状況を把握することができます。また、その推移を見ることで会社の収益が好調であったかがわかり、今後の企業の成長見込みを判断する一つの材料になります。
皆さんおっしゃるように、投資は自己責任です。取り上げた銘柄も推奨するものではありません。
興味を持たれた方は、あらためて最新のデータをご自分で調査願います。
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トーメンデバイスの長期実績については、トーメンデバイスを分析してみましょう をご覧ください。
データはクリック拡大してどうぞ。
日足チャート
出来高を見ても一時の勢いはありませんが、株価は上昇傾向で手が出しづらい状況です。
暴落することがあれば買い増しですが、望み薄です。
セグメント・海外構成
海外比率が高めなのは強みです。国内が危うい状況でも期待が持てます。
景気敏感株ではありますが、半導体関連の株は安定した需要に期待が持てます。
業績の推移も海外が大きく伸びています。
アジア圏の業績好調が大きいようです。国内では今一つと言った感じですね。
業績予想・修正
実績が予想を上回る傾向は良いことですが、あまりに開きが大きいと、投資家の判断もリアルタイムでヒットするのは難しくなります。トーメンデバイスの株価が大きく動くのもわかるような気がします。
株価は、1，2年先を見越して推移するとのことですが、アンマッチなケースかもしれません。
配当・株主還元
7期連続増配中でしたが、2023年予想配当は現状維持となっています。
市場全体で見れば、利回りも高水準で圧倒的な強さです。
配当性向も余裕がありますし、現在の株価で買い入れても大丈夫な気がします。下がれば利回りも上がります。ただ含み損をかかえるのは嫌ですね。
株価と予想配当利回りが大きく交差しています。短期トレードは視野にありませんが、株価を大きく動かすのはこの方たちですし、出来高も付いてきます。予想配当利回りと株価が交差するポイントは注目です。この下で買い入れたいですね。
株価指標
予想ＰＥＲは割安な水準で推移していますが、チャートを見ると躊躇します。株価が大きく動いているのは、業績予想が大きく上振れすることも影響があるのでしょう。
実績ＰＢＲは、株価ときれいに連動しています。高値圏においても1.9倍に留まっています。ＰＢＲの上を大きく離れて株価が推移しており、安定感があります。やはり買い入れ時かもしれません。
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参考資料
ＰＥＲ：株価収益率
ＰＥＲ＝時価総額÷純利益 ＰＥＲ＝株価÷一株当たり利益
時価総額というのは企業規模を表す指標で、「株価×発行済み株式数」で求めることができます。
一般的に上場企業の場合、PERの値は「15倍」がひとつの水準とされています。
PERが小さいほうが、株価は割安ということになります。しかし、PERが高いということは投資家がその企業の成長性に期待をしているということでもあり、株式市場におけるその企業の評価の高さを表している側面でもあります。PERに着目するときは、同業種のほかの企業の数値と比較することも必要です。PERがマイナスになるのは、純利益がマイナス、つまり損失が出ていることが原因です。割安ということではありません。
PBR:株価純資産倍率
PBR(株価純資産倍率)＝時価総額÷純資産
PBR(株価純資産倍率)＝株価÷一株当たり純資産(BPS)
PBRは、企業の純資産から見た株価やM&Aの算定価格が割高なのか割安なのかをはかるものさし、いわゆる投資指標として使われます。PBRが1倍であれば解散価値と株価が同じ水準ということになります。低いほうが割安です。
ROE:自己資本利益率
ROE（％） ＝ 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100
ROE ＝ 当期純利益 / 売上高 × 売上高 / 総資産 × 総資産 / 自己資本
自己資本からどれだけ利益が出たのか、自己資本に限定した経営効率の程度が分かります。
ROA:総資産利益率
総資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示した指標です。
ROA：総資産を使ってどれだけの利益を生み出したかを示した指標
ROE：株主から集めた自己資本をもとにどれだけ儲けたかを示した指標
ということになります。
ROAは、自己資本だけでなく金融機関から借り入れた負債（他人資本）も含めた調達金額（総資産）をどの程度効率的に運用できたかを示す指標なので、株主目線ではなく「会社全体としての」投資効率を示す指標であると言えます。
財務指標として活用されるROE・ROAは、一般的に値が高いほど企業の評価も高いことになります。
逆に考えれば、ROEやROAの評価が低いと企業が十分に収益を上げていないと考えられ、企業価値の低下が予想されるということです。
ＥＰＳ:1株当たりの当期純利益
ＥＰＳ＝当期純利益 ÷ 発行済株式総数
EPSは値が大きければ大きいほど企業の収益は高いことを示します。EPSを見ることで、当期の状況を把握することができます。また、その推移を見ることで会社の収益が好調であったかがわかり、今後の企業の成長見込みを判断する一つの材料になります。
皆さんおっしゃるように、投資は自己責任です。取り上げた銘柄も推奨するものではありません。
興味を持たれた方は、あらためて最新のデータをご自分で調査願います。
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